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コロナ禍で働き方の意識に大きな変化 いま求職者が重視するポイントとは

コロナ禍の長期化したことで、人々の働き方に対する意識は大きく変化しました。多くの企業では、ウィズコロナ/アフターコロナにおけるニューノーマルな働き方を模索しています。そんな中で求職者が『ここで働きたい』と感じるポイントにも変化が見られます。その内容について具体的にみていきましょう。

新たな視点で企業の求人を検討

求職者が給与、有給休暇の日数や取得のしやすさ、福利厚生など待遇面を重視するのは当然ですが、コロナ禍を経験したことで、これまでとは違った視点で検討する人が増えています。

家族がウィルスに感染した場合、看病するために仕事を休むだけではなく、家庭内感染のリスクがあるため、オフィスに出勤することも難しくなります。その期間、給与はどうなるか、有給休暇として認められるのか、会社の福利厚生でのサポートはあるのかなどです。

テレワークに対応しているかどうかも、求職者が重視するポイントです。前述したようにオフィスに出勤できない場合はもちろん、出勤を必要最低限に抑えることは、感染リスクの低減に繋がります。

もちろん、アフターコロナでもテレワークは重要な施策です。インフルエンザなど新型コロナウイルス以外の感染症、予測不可能な事故、育児、家族の介護などさまざまな事情で、オフィスに出勤できない人でも、テレワークでの勤務は可能というケースはあります。育児や介護などで離職を余儀なくされる人は少なくありませんが、インターネットに接続する環境とデバイスがあれば仕事を続けられるというのは、大きなメリットです。

求職者が新たに重視するようになったこれらの条件は、“働きやすさと安心”です。問題が発生しても給与が支払われる、必要な時に柔軟に休暇を取得できる、会社からのサポートがある、どこにいても仕事ができるといったことが保証されていれば、離職率を減らし、優秀な人材から選んでもらえる企業となるでしょう。

多様な働き方を求める声が高まっている

求職者には様々な人がいます。飲食業や旅行業などコロナ禍で勤務先の業績が悪化したことで、別の業界に転職したいと考える人もいれば、状況が落ち着くまで副業で収入を確保したい人もいます。あるいは、仕事をしながら学校に通っている人、育児や介護でフルタイムは勤務できないが働きたい人、定年退職後にスキルを活かした仕事をしたい人もいるかもしれません。

また、障害者雇用においても、テレワーク環境やコミュニケーションツールが重要な役割を果たすことがあります。たとえばオフィスがバリアフリーではないため、車いすの従業員が出勤することが難しい場合でも、テレワークで勤務することは可能です。あるいは聴覚に障害があっても、チャットやメールには対応できるため、サポートセンターのチャット窓口を担当しているという人もいます。

少子高齢化によって労働人口が減少している日本において、今後も優秀な人材を継続的に確保していくためには多様な働き方に対応できるかがカギになります。例えば1日数時間しか働けないしか働けない、週休が3日以上、早朝や深夜の勤務を希望している、障害を持っているが働くことができる、副業として働きたいなど、さまざまな働き方に対して柔軟に対応できる体制が求められます。

ITで働く環境を改革する

ウィズコロナ・アフターコロナにおけるニューノーマルな働き方を支えるのは、ITであることは間違いありません。柔軟な働き方を実現するには、DXの推進が不可欠です。テレワークを実現するネットワーク環境の整備、チャットやオンライン会議を可能にするコミュニケーションツール、タスク管理やプロジェクト管理ツール、ワークフロー管理、オンラインストレージ、勤怠管理システムなどITで実現するさまざまな仕組みは、企業に欠かせないものとなっています。

テレワークの仕組みを導入すると、どこからでも仕事ができるようになるため、“通勤に便利な場所”にこだわる必要がなくなります。家賃の安い地方、海や山といった景色の良い場所など、通勤するには不便な場所でも、ネットワークにさえ接続できれば、オフィスにいるのと同じ仕事をすることができます。

また、最近の求職者は、ハローワーク、求人サイト、転職エージェントからの情報以外に、企業ホームページやSNSの情報を参照しています。求人情報から待遇面を確認することはできますが、具体的な業務内容、提供している製品やサービス、職場の雰囲気などをより詳細に知りたいと考えているためです。公式アカウントが、TwitterなどのSNSでこまめに情報を発信している企業は、求人でも人気が高くなる傾向があります。

まとめ

・コロナ禍の長期化によって、働き方の意識に変化が起きている
・多様性のある働き方を求める声が大きい
・DXを推進すれば、働く環境を変革することができる

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