近年、スポーツ業界でもDX（デジタルトランスフォーメーション）の波が広がっています。では、スポーツ団体は具体的にどのようなDX施策を展開しているのでしょうか。本記事ではスポーツ庁の「スポーツ団体のDX推進に向けた手引き・事例集｜スポーツ庁令和7年3月」で紹介されているDX事例を見ていきます。

約8割のスポーツ団体がDXで「事業改革」に取り組んでいる

※画像の引用およびアンケート調査：令和6年度「スポーツ×テクノロジー活用推進事業」（２）スポーツ団体のビジネス拡大にむけたＤＸ等推進支援及び人材調査事業｜株式会社野村総合研究所

2025年2月～3月に実施されたアンケート調査※によると、スポーツ団体のDX取り組み状況について、以下のことが明らかになりました。

全体の8割程度の団体が「働き方改革・インフラ改革」「データ改革」「事業改革」に取り組んでいる
「ビジネスモデル改革」に取り組む団体も全体の5割程度に達する

スポーツ団体の積極的なDX取り組み姿勢が伺える結果と言えるでしょう。

一方、「ビジネスモデル改革」を除き、「取組んでいるが、十分ではない」という回答が7割前後に上ることもポイントです。その背景について、アンケート調査の別質問「DX施策の推進から効果を得る上で、直面している課題」で最も回答が多かった「人材不足」があるものと推測されます。

なお、この推測が正しければ、DX推進に携わるIT人材のニーズはスポーツ団体でも高いことになります。情シス担当者にとって、スポーツ業界で自身のスキルを活かすチャンスと言えるかもしれません。

スポーツ団体の3つのDX事例

では、具体的にスポーツ団体はどのようなDXに取り組んでいるのでしょうか。ここでは3つの事例を紹介します。

球団公式アプリやIoTの活用で観客の利便性向上｜埼玉西武ライオンズ

プロ野球球団「埼玉西武ライオンズ」では、球団公式アプリやIoTを活用して、観客の利便性や体験価値の向上に取り組んでいます。

公式アプリではチケット検索や試合後のグッズ検索、座席までの案内機能など便利な機能を提供しています。これだけならあまり驚かない人も多いかもしれませんが、注目は、トイレ内や通路に設置したセンサー・カメラ等のIoTを活用し、各施設の混雑状況を可視化していること。とくにトイレの混雑状況が分かる機能についてSNSでは「便利だ」という声が複数寄せられていました。

テクノロジーを用いて球場での直接体験価値を向上させている好事例と言えるでしょう。

RPAツール×BIツールにより、分析作業を半自動化｜リコーブラックラムズ東京

東京・世田谷区に本拠地を構えるラグビーチーム「リコーブラックラムズ東京」では、RPAツールとBIツールを活用し、スタッツデータの取得から加工、分析、レポート化作業の半自動化を実現しました。

＜RPAツールの活用法＞

リーグが提供するスタッツデータおよびチームが取得したバイタルデータ等の取得・統合・分析等による、グラフレポート作成の自動化

＜BIツールの活用法＞

プレー指標を簡単に比較できるプラットフォームを構築

データ集計に関する業務の大幅削減により「従前は分析対象外だったデータを取り扱う余裕も生まれ、分析のさらなる高度化を実現」したそうです。チームや選手のパフォーマンス向上に資するDX施策と言えます。

NFTやトークンで「参加感」を演出｜鎌倉インターナショナルFC

神奈川県社会人1部リーグ所属のサッカークラブ「鎌倉インターナショナルFC」は、他の小規模団体と同様に「収益基盤が強固ではなく、資金力が十分ではない」という課題を抱えています。そこで同クラブでは多額の資金が不要かつ話題性のあるNFTおよびトークンを活用した以下のDX施策を展開しています。

＜DX施策例＞

スタジアムの特定の1㎡の所有を示すNFTを販売（所有者はデジタル上でその特定の1㎡のオーナーになれる）
クラブトークンの保有枚数に応じて、クラブ経営の意思決定に携わる仕組みの導入

両施策ともにクラブに対する「参加感」が生み出される点がポイントです。参加感の醸成は、鎌倉インターナショナルFCへの愛着を深めることにつながるでしょう。

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まとめ

8割程度のスポーツ団体が「データ改革」や「事業改革」等に取り組んでいる
埼玉西武ライオンズではIoTを活用してトイレ等の混雑状況を可視化
鎌倉インターナショナルFCはスタジアムの特定の1㎡の所有を示すNFTを販売